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最終更新日付:2016年05月02日

更新日 技術分野 発明名称 目的・概要
2016/04/08  化学・薬品
L-システインの測定方法及び測定用試薬  L-システインを含む試料にL-システインに反応してアンモニア、ピルビン酸及び硫化水素を生成する反応を触媒し、D-システイン、ホモシステインとは実質的に反応しないL-システイン分解酵素を、ピリドキサル-5’-リン酸の存在下において作用させることにより、L-システイン分解酵素が、L-システインに直接作用して、生成されたいずれかの化合物を測定することにより、正確なL-システインの定量が可能となる。また、安価で、正確かつ簡便なL-システインの測定方法及び測定用試薬が提供できる。 
2016/04/08  電気電子・デバイス
高耐電圧超電導限流器  限流動作途中では、超電導体内に大きな電流が流れ、かつ、系統電圧に近い大きな電圧を担うことになり、大きな電力が消費される。より高特性の超電導材料ほど臨界電流密度が高く、限流動作時には大きな熱衝撃が超電導体に加わることになり、この熱衝撃は、限流素子そのものにダメージ(焼損)を与え、繰り返し使用ができなくなるため、限流動作に伴う熱衝撃対し、高い耐久性を有する限流器を提供するものである。 
2016/04/08  化学・薬品
O/W型エマルション製剤  親水性薬物を特定の親油性界面活性剤で被覆して成る界面活性剤-薬物複合体(Solid-in-Oil)を油相に分散させ、更にこれを水相に分散させることで、経口剤や注射剤として使用するのに適した新規な医薬製剤(O/W型製剤)を提供できる。またナノオーダーの粒子の調整や、pH変化などの環境変化に影響されずに活性を維持できるなどの効果が期待できる。 
2015/03/02  ライフサイエンス
カテプシン関連遺伝子改変非ヒト哺乳動物   カテプシンE関連遺伝子を欠損したノックアウトマウスを作製することに成功し、これはアレルギーやアトピー疾患用モデル、アルツハイマー等記憶障害疾患用モデルなどとして有用である。 
2016/04/08  電気電子・デバイス
非水電解質二次電池用電極活物質、それを含む電極および電池  非水電解質電池、および充放電可能な非水電解質二次電池に関し、特に電極活物質の改良に関わり、電池の放電電圧の増加によるエネルギー密度の向上を目指すものであり、従来のオリビン型正極に比べ、放電電圧をさらに引き上げ、エネルギー密度に優れた電池特性を持つ大型電池用非水電解質二次電が提供できる。 
2015/03/26  電気電子・デバイス
磁界センサ   ナビゲータの電子コンパス、セキュリティシステム、電磁的非破壊検査、アクティブ磁気シールドなどに用いる小型高感度磁界センサに関する。  
2016/04/08  ナノテク・材料
鋼材中の残留オーステナイト量の測定方法および測定装置  鋼材中の残留オーステナイト量を測定する方法に関するものであり、本発明で規定する成分組成の鋼材に占める残留オーステナイトを飽和磁化測定法を用いて定量する方法、およびこの様な測定方法を実施するにあたって用いる装置に関するものである。飽和磁化測定法と特定の測定条件を用いれば、本発明で対象とする鋼材中の残留オーステナイト量を正確に測定できることを見出した。 
2016/04/08  ナノテク・材料
Ni基系合金  高温用耐摩耗材として好適なNi基系合金と、火力発電プラント等の高温摩耗環境で使用する、耐熱・耐摩耗性の優れた合金、並びに該合金を用いた部材に関するものであり、硬さ・高温強度・高温耐摩耗性等について、鉄ベース材と比較して優れた性能を有する高温用耐摩耗材を提供する。 
2016/04/08  化学・薬品
ハロゲン化物質分解方法および有害物質分解検出方法ならびにその有害物質分解検出用キット  特に有害物質であるハロゲン化物質を分解するハロゲン化物質分解方法に関するものである。更に詳細には、この発明は、環境汚染として深刻な問題を引き起こしている有害物質、特に難分解性化合物であるハロゲン化有害物質(ダイオキシン類、PCB類などのポリ塩化ビフェニル化合物、有機ハロゲン系農薬、有機ハロゲン化合物、ハロエチレン化合物など)を安全に、簡単にかつ効率的に分解することができるハロゲン化物質分解方法であって、特に脱ハロゲン化によるハロゲン化物質分解方法に関するものである。また、この発明は、かかる有害物質の分解を安全にかつ容易に検出、確認できる検出方法と検出用キットに関するものである。 
2016/04/08  環境・エネルギー
底質移動制御方法  海岸や砂浜は、地球温暖化の問題とも相俟って、有効な侵食防止技術を開発することへの要望が加速度的に高まっており、沿岸域における海底の底質移動を波浪エネルギーを利用して制御する方法に関して、沿岸域の海底において、波浪により形成される往復流の中に、流れの方向により抵抗特性の異なる小規模構造体を複数配置して、任意の方向に底層付近の流れを生成することにより、底質の移動を制御することを特徴とする底質移動制御方法を提供する。 

なお、掲載している特許等については、ライセンス可を確約するものではありません。

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